孤独死対策で老人ホームはアリ？効果的な理由と選び方を解説

「孤独死対策で老人ホームに入居するのは効果的なの？」
「老人ホームで孤独死って発生するの？」

こんな風に考えてはいませんか？

結論から言うと、老人ホームに入居することで、孤独死を未然に防ぐことができます。

老人ホームでは、スタッフによる定期的な見守りや健康管理が行われています。また、周囲の入居者やスタッフと交流することで、お互いが異変にも気づきやすく孤独死の防止につながるのです。

この記事では、老人ホームに入居することで孤独死が防げる理由と、数多くある老人ホームの中で孤独死を避けるためには、どのように施設選びをしたらよいのかについてお伝えしていきます。

入居条件は老人ホームによってさまざまですが、この記事を読むことで、どのタイプの施設を選んだらよいかを理解することができるでしょう。

ストレスを感じず、幸せな生活が送れる施設をぜひ選んでくださいね。

1.老人ホームに入ることで孤独死は防げる

老人ホームにもさまざまな種類があり、主に下記のような理由で孤独死を防ぐことができます。

老人ホームに入ることで孤独死を防ぐことができる理由

• 入居者の健康チェックを定期的に行っているから
• 室内に緊急ボタンや安否センサーが設置されているから
• 看護スタッフが常駐しているから
• 通院サポートを行っているから
• クリニックやデイケアを併設しているから
• 入居者やスタッフとの交流があるから

このように老人ホームではスタッフが常駐しており、定期的な健康チェックや見守りのほか、入居者と交流できるイベントも定期的に開催されているため、孤独死を防ぐことができるのです。

老人ホームに入ると孤独死を防げる理由を大きく分けると、以下の3つになります。

• スタッフによる見回り
• 機器による安否確認システム
• 入居者同士の交流

それでは、ひとつずつ解説していきますね。

1-1. スタッフによる見回り

老人ホームではスタッフが定期的に居室を巡回するなど入居者の体調把握を行っているため、突発的に発作が起こった場合などもすぐに対応でき、孤独死を防止できます。

必要に応じて医師の診察を受けるなど、適切な健康管理が行われており安心です。
24時間看護師が常駐している老人ホームもありますので、夜間に急変した場合も即対応してもらえ、精神的な安心感もより強くなるでしょう。

1-2. 機器による安否確認システム

居室によっては室内に異変を知らせる緊急ボタンや、一定時間入居者の動きが察知できない場合、担当者に自動通知される安否センサーが設置されている場合があります。

担当者の見回りの時間帯以外に何か異変が起こった場合も、お風呂やトイレに設置されている緊急ボタンを押して通報することで孤独死を防ぎます。

安否センサーの設置場所は施設によって様々ですが、入居者が必ず使うトイレの通り道などに設置されていることが多いです。

決められた時間何の反応もない場合は、「トイレの利用がない＝部屋の中で倒れている可能性がある」と見なされ、担当者がすぐに部屋に駆け付けるシステムになっています。

1-3. 入居者同士の交流

スタッフの見回りとは別に、入居者同士が交流することも孤独死防止につながります。

その理由は、同じ老人ホームで暮らしている者同士、イベントに参加したり共用スペースを使うことで自然に入居者同士顔見知りになり、コミュニケーションを取るようになります。

そのため、話をしているときに「今日は顔色が悪いな」「いつもより少し呼吸が苦しそうだ」などお互いの変化に気づくことができます。

このように、老人ホームでは常にほかの入居者やスタッフが周りにいるため、「様子の変化に気づく」ことがすぐにでき、孤独死を防ぐことができるのです。

2.孤独死しない老人ホームの選び方

老人ホームとひと口で言っても、多くの種類があります。希望すれば健康な人でも入れるところから、要介護の人のみが入居できるところ。併設されている設備や、入居者同士の交流の有無なども老人ホームによってさまざまです。

そこで本章では、あなたにピッタリの老人ホームを選ぶために知っておきたい3つのことをご紹介します。

老人ホーム選び3つのポイント

• 老人ホームの種類
• 介護や支援の程度によって適切な老人ホームは異なる
• 孤独死しないために安否確認や看取り対応可能な老人ホームを選ぶ

老人ホームの種類とその特徴についてお伝えし、孤独死しないためにはどの老人ホームを選べばよいのかについてお伝えします。

2-1. 老人ホームの種類

老人ホームには、以下のように公的施設と民間施設があります。

公的施設

• 特別養護老人ホーム
• 介護老人保健施設
• 介護医療院
• ケアハウス（一般型、介護型）

民間施設

• 住宅型有料老人ホーム
• 介護付き有料老人ホーム
• サービス付き高齢者向け住宅
• グループホーム

公的施設は地方自治体や社会福祉法人が運営しており、一般的に民間施設よりも費用が安く済む傾向があります。しかし、入居条件が民間施設よりも厳しかったり、空きが少なく入居までに時間がかかることが多いです。

民間施設は、医療法人や事業者が運営しており、介護や生活支援など多種多様なサービスを提供しています。入居条件もゆるやかで、健康状態に問題のない人でも入居が可能ですが、費用は公的施設よりも基本的に高額です。

老人ホームでの入居期間は、個人差もありますが数年以上など長い期間になる可能性があります。経済的に余裕がない場合は、まず公的施設への入居が可能かどうかを検討してみましょう。自治体によりますが、居住地の老人福祉施設協議会などに問い合わせることで、空室があるかどうかを確認できます。

それぞれの施設の入居条件やサービス内容については、下記の一覧表をご覧ください。

〇：対応可、△：施設によって対応可、×：対応できない
※入居のしやすさ→〇：入居しやすい、△：場合による、×：入居しづらい

公的施設

民間施設

以下でひとつずつ特徴をお伝えしていきます。

2-1-1. 特別養護老人ホーム【公的施設】

特別養護老人ホームは要介護3以上の人が入居できる施設です。介護がメインで医療サポートは充実していないため、長期の入院が必要な人は入居できない場合があります。

介護保険で入居費用をまかなえるためとても人気があり、入居できるまでの待ち時間が長いところでは数年かかる場合もあるのが難点です。

毎月の費用負担は所得に応じて9万円～13万円程度。入居にあたり一時金も不要ですが、古い特別養護老人ホームでは相部屋となることが多く、プライバシーの確保は難しくなります。

最近では、ユニット型個室と呼ばれる形式で介護が行われており、10人程度の個室をひとつのユニットとして、スタッフが介護を担当する形になっています。

2-1-2. 介護老人保健施設【公的施設】

介護老人保健施設（老健）は、病院から退院後数か月間滞在し、リハビリを行う施設です。日常生活への復帰を目的としているため、原則として3か月までの滞在となります。

理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などによるリハビリが行われるため、早期の回復が見込めます。

入居までに数か月程度の待ち時間が発生する場合がありますが、老健は1、2か月で退所する人も多いため、公的施設にもかかわらずあまり待たずに入所できるのが特徴です。

毎月の費用負担は所得に応じて8万円～14万円程度。入居に当たり一時金は不要ですが、月額費用に含まれるのは介護分のみのため、医師の診察や服薬、処置などを受ける場合は別途医療費がかかります。

2-1-3. 介護医療院【公的施設】

介護医療院は2018年に新設された施設で、介護サービスに加えてリハビリや、たん吸引が可能など医療ケアが充実しています。そのため、介護度が高い人でも安心して入居できます。

長期間の入居もできますが、完全個室ではなく、家具などで仕切りがある大部屋での滞在となるためプライバシーの確保には注意が必要です。
初期費用は無料で、毎月の費用負担は所得に応じて9万円～13万円程度。看取りや終末期ケアに対応しているところが多いため、最期まで介護をお願いすることも可能です。

2-1-4. ケアハウス（一般型）【公的施設】

公的施設のケアハウスには、一般型と介護型の2種類があります。

一般型ケアハウスは通常介護サービスを提供していないため、自立している人や要支援の人が入居します。日常で掃除や買い物など不便に感じる部分を手伝ってもらったり、食事提供などの生活支援サービスを受けることができます。

自宅でのひとり暮らしが不安、家族から生活支援の協力が得られにくい60歳以上の人であれば入居できるため人気があり、入居できるまでの待ち時間が長い傾向があります。

毎月の費用負担は所得に応じて6万円～17万円程度。初期費用は無料～数十万円程度かかりますが、月額の負担はほかの施設と比べると比較的少なく済みます。

一般型のケアハウスは介護サービスが付いていないことから、比較的身体が自由に動く人が多いこともあり、レクリエーションなどを通じて入居者同士の交流が活発に行われているところが多いです。

2-1-5. ケアハウス（介護型）【公的施設】

介護型ケアハウスは、65歳以上で要介護1以上の人が入居できます。

介護サービスがあるため、食事や入浴、トイレなどのサポートを受けることができます。買い物や通院といった生活支援サービスももちろん可能です。

毎月の費用負担は所得に応じて6万円～17万円程度。初期費用は無料～一千万円程度かかります。

しかし、数が少なく月額費用がほかの施設と比べると安いこともあり、大変人気です。入居できるまでの待ち時間が長い傾向があります。

2-1-6. 住宅型有料老人ホーム【民間施設】

住宅型有料老人ホームは、買い物や掃除、食事提供などの生活支援サービスを受けることができる老人ホームです。介護サービスの提供はありません。

先ほど説明した「ケアハウス」とサービス内容は似ていますが、ケアハウスは公的施設、住宅型有料老人ホームは民間施設ということで、初期費用や月額費用に大きな差があります。

住宅型有料老人ホームの場合、毎月の費用負担は10万円～18万円程度。初期費用は無料～数百万円程度かかります。

介護が必要になった場合は必要なサービスを外部委託できますが、要介護度が上がった場合は、ホーム内で介護が受けられる別の老人ホームに移らなくてはいけない場合もあります。

2-1-7. 介護付き有料老人ホーム【民間施設】

介護付き有料老人ホームは、その名の通りスタッフから24時間体制で介護が受けられる老人ホームです。自立や要支援の人が入居できるかどうかは施設によって異なります。

多くの介護付き有料老人ホームでは60歳以上の人が入居可能となりますが、自立や要支援の度合が低く日常生活への支障はあまりない人にとっては、食事の時間や入浴の時間がキッチリ決まっているため、窮屈だと感じてしまうかもしれません。

毎月の費用負担は15万円～30万円程度。初期費用は無料～数千万円程度かかり、立地や設備、サービス内容によって料金が大きく異なってきます。

月額費用の中に介護サービス費用が含まれるため、あまりスタッフからの手伝いが必要ではない人にとっては、介護費用が高くつくと感じるかもしれません。逆に、介護度が上がってもサービス費用は定額のため、介護度が上がってからの利用が向いていると言えます。

しかし、同じ場所でずっと生活したいという人であれば、自立や要支援のうちに介護付き有料老人ホームに入居し、いずれ介護度が上がり要介護になったとしても、住み替えをせずにずっと住み続けることができるという利点もあります。

2-1-8. サービス付き高齢者向け住宅【民間施設】

サービス付き高齢者向け住宅は、「今のところ介護は必要ないけれど、将来に備えて安全かつ快適に暮らせる場所で過ごしたい」という人に向く施設で、「サ高住」とも呼ばれています。外出制限などもないため、自由に過ごせるのが特徴です。

2011年に「高齢者住まい法」が改正されてから建設数が増え、令和3年6月には全国7916か所の登録件数がありました（サービス付き高齢者向け住宅情報提供システム）。

今後もさらに建設されていくと言われているため、条件さえ合えば入居先を見つけるのには苦労しないでしょう。

介護サービスの提供はありませんが、安否確認サービスと生活相談サービスを提供することが義務付けられているため、日中は専門スタッフが施設内で対応にあたります。

施設内にデイケアなどの事業所を併設している場合も多いため、介護度が上がりリハビリなどが必要になった場合も、移動の不安を感じることなく利用することが可能です。

毎月の費用負担は12万円～20万円程度。初期費用として敷金が無料～20万円程度かかりますが、立地や設備によって料金が異なります。

2-1-9. グループホーム【民間施設】

グループホームは、要支援2以上の人が入居できる施設です。また、認知症の人が対象となります。

認知症の特性として、見知った環境で過ごすことに安心感を覚えるため5～9人程度のユニットで生活を行います。介護スタッフが常駐していますが、認知症ケアの一環として、掃除や洗濯、食事の用意などを入居者で分担して行います。

毎月の費用負担は10万円～15万円程度。初期費用は無料～数十万円程度かかり、立地や設備によって料金が異なります。

基本的にできることは自分で行う必要があるため、介護度が高くなった場合には退去しなくてはならない場合もあります。

2-2. 介護や支援の程度によって適切な老人ホームは異なる

基本的には老人ホームに入れば、孤独死の発生を未然に防ぐ効果があります。

しかし、どのような介護や支援が必要かを考えず安易に決めてしまうと、大きなストレスにつながったり、入居自体を拒否してしまうかもしれません。

そうなってしまっては、せっかく孤独死の対策として老人ホームの入居を決めたのに本末転倒ですよね。

老人ホームを選ぶ際には、心身の状態を把握し、どのような介護が必要かを見極めたうえで本当に合った施設を選ぶことが大切です。

以下で介護や支援の程度別に、適切な老人ホームについてお伝えしていきます。

2-2-1. 要支援の人が入居可能な老人ホーム

要支援の人でも入居できる老人ホームは以下の通りです。

日常生活は基本的にひとりで行えるが、多少の支援が必要な状態を「要支援」と言います。具体的には、お風呂に入ることはできるが、浴槽や浴室を洗うことはできない状態を指します。

この場合、日常生活の一部分のみ支援が必要な状態のため、介護サービスを提供していない施設に入居する方が多いです。

生活支援サービスとして食事や買い物、掃除や洗濯などの補助を受けながら、介護度が上がった場合は必要な介護サービスをオプションで契約する形を取ることができます。

たとえ現段階では要支援だとしても、将来介護度が上がる可能性があると考えて、介護サービスのオプションが準備してある施設を検討することをおすすめします。

2-2-2. 要介護の人が入居可能な老人ホーム

要介護の人が入居できる老人ホームは以下の通りです。

日常生活をひとりで行うことが難しく、第三者の助けが必要な状態を「要介護」と言います。
具体的には、排泄の際に下着やズボンの上げ下げを手伝ってもらったり、お風呂で身体を洗ってもらう必要がある状態を指します。

要支援よりも自分でできることが少なくなり、運動機能だけでなく思考力や理解力の低下も伴うようになり、認知症の症状が出てくることもあるので、介護付きの老人ホームを選択するのが良いでしょう。

しかし、希望者が多く入居までに数か月～数年間待機が必要になるケースがほとんどです。

民間施設では介護サービスを利用した分は別途費用が発生するため、介護度が上がるにつれて費用が高額になります。そのため、介護度が上がるにつれて公的施設への入居を希望する人が増えているのが現状です。

2-2-3. 自立して生活できる人でも入居できる老人ホーム

支援や介護を受ける必要がなく、現在は不便を感じることなく暮らしている人でも、将来に備えて早めに老人ホームに入居することも可能です。下記で受け入れを行っています。

民間施設では幅広く受け入れを行っていますが、住宅型および介護付き有料老人ホームでは、自立している人の入居は受け付けていない場合もあります。

サービス付き高齢者向け住宅では入居に際して介護認定の制限はありませんので、自立している人でも問題なく入居できます。

2-3. 孤独死しないために安否確認や看取り対応可能な老人ホームを選ぶ

要介護度が上がって自力で動くこともままならず、介護度が高くなくても心筋梗塞など命に関わる病気を突然発症してしまった場合、自分ではどうすることもできず、孤独死の恐怖を感じるかもしれません。

このようにすぐに対応しないと命に関わる病気を発症してしまったり、症状が重く余命を意識する状況では、孤独死を避けるために安否確認をまめに行ってくれたり、看取りができる老人ホームを選ぶ必要があります。

2-3-1. 安否確認とは

常に介護スタッフが出入りする状況であれば安否確認は必要ありませんが、自立や要支援で定期的な介護が必要ない場合でも、1日1回は入居者の様子を確認することが義務付けられました。

ほかにも、部屋の中にセンサーを取り付け、一定時間移動した気配がない場合にスタッフに通知が入る仕組みで安否確認を行っている施設もあります。

今は健康状態に問題がなくても突然の発作が心配だと言った場合は、このようなセンサーシステムを採用している施設に入居すると、より安心でしょう。

2-3-2. 看取り対応している老人ホーム

かつては最期を迎えるのは病院が一般的でしたが、いまは看取り対応している施設が増えています。

野村総合研究所が平成30年3月に発表した報告書によると、83.4%の特別養護老人ホームが「ホームで最期を迎えたい」という希望を受け入れるとしています。

特別養護老人ホーム以外にも、以下の施設で看取りを受け入れています。

注意しておく必要があるのは、看取り対応するためには看護職員や非常時に医師が駆けつける体制が整っている必要があるため、すべての施設で対応しているわけではありません。

入居前に、看取り対応について必ず担当者に確認しておくことが大切です。

3.万が一、老人ホームに孤独死が発生してしまったときに知っておくべきこと

基本的には、老人ホームで孤独死が起こることはありません。

しかし、100％絶対に起こらないとは言い切れないため、万が一孤独死が起こってしまった場合はどう対応したらよいのかを知っておきましょう。

原則、一般住宅で孤独死が起こった場合と同じく警察を呼んで状況の確認。その後遺族へご遺体の引き渡しが行われます。

部屋の状態によっては特殊清掃が必要になる場合もありますので、詳しくは以下をご覧ください。

3-1.孤独死が起きた場合の流れ

部屋の中で亡くなっている入居者が発見された場合、下記の順序で検証や引き渡しが行われます。

どのような状態で亡くなったのかや、温度や季節によっても、死後どのくらい経ってから部屋の状態に異常が出てくるかは異なります。

亡くなってすぐに発見され汚れも全くない場合など、状況次第では、特殊清掃業者に清掃を依頼する必要がない場合もあります。その場合は、3番と4番の作業は不要になります。

3-2.特殊清掃業者の選定

老人ホームで孤独死が起こってしまった場合、死後しばらくしてから発見される可能性がないとは言えません。

このような場合、遺体の傷みが進行し腐敗臭が広がり、部屋の床に体液などの汚れが染みついてしまったり、害虫が発生する可能性があります。その場合、床や壁紙をはがしたり、特殊な薬剤を用いて消臭する作業が必要です。

こういった特殊清掃を行う業者は多数ありますが、専門知識の豊富さや清掃技術の高さはもちろん、料金設定が明確で、誠意を持った仕事をしてくれる業者が望ましいでしょう。

孤独死が起こった老人ホームは、将来の入居候補から外されてしまっても不思議はありません。徹底的に清掃と消臭を行い、以前孤独死が起きたということを一切感じさせない状態に戻せる業者を選びましょう。

4.特殊清掃の専門業者リスクベネフィット

万が一老人ホームで孤独死が発生した場合、ほかの入居者への影響はもちろん、未来の入居者への配慮という観点からも徹底的に清掃・消臭することが必要です。

特殊清掃や災害復旧の現場経験8000件以上のリスクベネフィットは特許技術を活かし、孤独死が発生した部屋の汚れも完全に清掃、消臭します。

下記で詳しく解説していきます。

4-1. 完全消臭を可能にする特許技術

リスクベネフィットでは、気温や状態が異なるあらゆる現場で特殊技術を利用し、完全消臭を行ってきました。理論に基づいた技術で、科学的に立証を繰り返し、特許を取得しています。

上記の薬剤散布やオゾン燻蒸、特殊コーティングはリスクベネフィットの特殊技術となるため、ほかの業者が無断で使用することはできません。

さまざまな特殊清掃業者がありますが、特許を取得した確かな技術力によって、孤独死が起こった部屋の完全消臭を実現します。

4-2. リーズナブルな価格設定

孤独死の起こった部屋の清掃をする際は汚物の除去や消臭などさまざまな作業が必要なため、数万円単位で追加費用が発生し、最終的に30万円ほどかかることもあります。

部屋の清掃が必要と分かってはいても、追加費用がいくら発生するか分からない状態では、安心して清掃を依頼できませんよね。

リスクベネフィットでは、汚染物の除去や清掃、消臭、害虫が発生している場合は殺虫剤の散布など、孤独死が発生した部屋で必要な作業をひとつにまとめた「孤独死パック」を8万円以下でご提供しています。

あらかじめ金額が確定していることで、安心して清掃を依頼できるでしょう。もちろん、事前のお見積もりも可能ですので、問い合わせをして確認することをお勧めします。

4-3. 現場経験8000件以上の豊富な実績

リスクベネフィットでは、孤独死の起こった部屋や水害復旧、火災現場の清掃などで8000件以上の豊富な特殊清掃実績があります。

最近では、新型コロナウイルスが発生したダイヤモンドプリンセス号の除菌や、国技館で行われた全国戦没者慰霊祭の除菌なども手がけ、規模の大小に関わらずサービスを提供しています。

孤独死の特殊清掃については、多数の孤独死清掃実例がリスクベネフィットのサイトで紹介されていますので、ご覧ください。

なお、詳しい問い合わせは、下記のリンクより行えます。

孤独死と言っても状況は異なりますので、実際のお部屋の様子などをヒアリングして、最適な清掃および消臭方法を提案させていただきます。

5.まとめ

ここまで、老人ホームで孤独死を防げる理由や、孤独死を防ぐための施設に選び方についてお伝えしてきました。具体的には、以下のような内容です。

老人ホームに入ると孤独死を防げる理由は、以下の通りでした。

老人ホームに入ることで孤独死を防ぐことができる理由

• 入居者の健康チェックを定期的に行っているから
• 室内に緊急ボタンや安否センサーが設置されているから
• 看護スタッフが常駐しているから
• 通院サポートを行っているから
• クリニックやデイケアを併設しているから
• 入居者やスタッフとの交流があるから

スタッフによる定期的な見回りがあることや、居室内に異常を知らせるセンサーや機器が導入されていること、入居者同士交流することで見守りにつながることなどが挙げられました。

次に、老人ホームと言ってもさまざまな種類があるため、それぞれの施設の特徴と向いている人についてお伝えしました。

公的施設

• 特別養護老人ホーム
• 介護老人保健施設
• 介護医療院
• ケアハウス（一般型、介護型）

民間施設

• 住宅型有料老人ホーム
• 介護付き有料老人ホーム
• サービス付き高齢者向け住宅
• グループホーム

公的施設は費用は安めだけれども入居基準が厳しめで、待機期間も長い傾向がある。対して民間施設では、費用は公的施設に比べると高額になりますが、その分サービス内容も多岐にわたることなどをお伝えしました。

それぞれの施設に入居できる基準やサービス内容をまとめると、以下のようになりました。

公的施設

民間施設

まずは、日常生活は自分で送れるが、多少の手助けが必要な「要支援」でも入居できる施設は以下の通りでした。

「要支援」でも入居できる施設

次に、日常生活の入浴や食事、排泄などで介助が必要になる「要介護」の人が入居できる施設は以下の通りでした。

「要介護」の人が入居できる施設

要介護になると公的施設で入居できるところが一気に増えますが、希望者も多いため待ち時間が長くなる傾向があります。
次に、支援や介護を必要とせず、通常の生活を送ることができている人でも入居できる施設として、以下がありました。今は元気でも、将来に備えて施設に入っておきたいという人たちが選ぶ施設になります。

自立して生活できる人でも入居できる施設

このように、介護の要不要によっても入居できる老人ホームが変わってきますが、最期を施設で迎えたいとなった場合、看取り対応しているホームは以下の通りです。

看取り対応しているホーム

特養老人ホームをはじめとして、各施設で看取り対応を行っていますが、看護師や医師が常駐しているのかなどによっても対応が変わってくるため、入居前に確認する必要があります。

基本的に、老人ホームでは毎日の見回りが義務付けられているため、孤独死が起こる心配をする必要はありませんが、万が一起こってしまうこともないとはいえません。

その場合、どのような流れで進むのかについて説明したのが下記の表です。

死後しばらくしてから発見された場合、遺体の傷みが進行し腐敗臭が広がり、部屋の床に体液などの汚れが染みついてしまったり、害虫が発生する可能性があります。

その場合、床や壁紙をはがしたり、特殊な薬剤を用いて消臭する特殊清掃が必要です。

孤独死が起こった老人ホームは、将来入居を検討している人に不安なイメージを与えてしまいます。徹底的に清掃と消臭を行い、元の状態に戻せる業者を選ばなくてはなりません。

専門知識の豊富さや特許技術を持ち、誠意を持った仕事をしてくれる業者として、現場経験8000件以上のリスクベネフィットを紹介しました。